株式市場の仕組みと各国（日本、米国、中国）の違いを学ぶための投資家必携ガイド！

※本記事は投資助言を行うものではなく、参考情報としてご利用ください。

Masakiです。

「日本や世界の株式市場はどのような仕組みになっているのだろうか」
「投資を始めたいけれど、株式市場の基本がよくわからない」
「取引時間や休場日など、基本的な情報を一度にまとめて確認したい」

株式投資に興味を持つ多くの方が、意外とこのような疑問を抱えているのではないでしょうか？

日々変動する株価、次々と報じられる経済ニュース、そして専門用語の数々。

情報が溢れる現代において、株式市場の基本的な情報を体系的に理解することは容易ではありません。

この記事は、そうした皆様の疑問に応えるために書きました。

株式市場とは何か？

という基本的な仕組みの解説から、日本、米国、中国といった主要国の株式市場の取引時間、取引カレンダー、そして市場を構成する様々なデータまで、投資家が知っておくべき客観的な情報を、この記事一本に凝縮しています。

初心者の方が基礎から学べるだけでなく、経験豊富な投資家が自身の知識を再確認する上でも役立つよう、詳細な情報を提供します。

この記事を最後まで読めば、株式市場に対する理解が深まることでしょう。

【基礎知識編】そもそも株式市場とは？仕組みを分かりやすく解説

株式市場の基本的な役割：発行市場と流通市場

株式市場、通称「マーケット」とは、企業が発行した株式が投資家の間で売買される、全体の仕組みや概念を指す言葉です。

これは特定の物理的な場所を指すのではなく、株式がやり取りされる一連の流れそのものを意味します。

企業は事業拡大や新規プロジェクトのために資金が必要なとき、自社の所有権の一部を細分化した「株式」を発行し、投資家に購入してもらうことで資金を調達します。

株式を購入した投資家は、その企業のオーナーの一員となり、配当金を受け取ったり、株主総会で議決権を行使したりする権利を得ます。

この株式市場は、その機能によって大きく二つの市場に分けられます。

それが「発行市場」と「流通市場」です。

発行市場とは、企業が新しく株式を発行し、投資家がそれを直接または証券会社を通じて購入することで、企業に資金を提供する市場のことです。

企業の新規上場（IPO）や増資などがこれにあたります。

一方、流通市場とは、すでに発行された株式を、投資家と投資家の間で売買する市場を指します。

私たちが普段ニュースなどで耳にする株価の動きや、個人投資家が証券会社を通じて行う取引のほとんどは、この流通市場で行われています。

一般的に「株式市場」という言葉が使われる際、この流通市場を指している場合が多いです。

この二つの市場は、車の両輪のような関係にあります。

発行市場で企業が資金を調達できるのは、投資家が「購入した株式を、いつでも流通市場で売却して現金化できる」という安心感を持っているからです。

もし流通市場が存在しなければ、一度株を買うと売却する手段がなくなり、投資家は安心して資金を提供できません。

つまり、活発な流通市場があるからこそ、発行市場が機能し、企業は円滑な資金調達を通じて成長することができ、経済全体が活性化していくのです。

「株式市場」と「証券取引所」の違いとは？

「株式市場」と「証券取引所」は、しばしば同じ意味で使われがちですが、厳密には異なる概念です。

前述の通り、「株式市場」が株式売買の仕組み全体という抽象的な概念であるのに対し、「証券取引所」は実際に株式の売買取引が行われる具体的な場所や機関を指します。

つまり、投資家は「証券取引所」というインフラを通じて、「株式市場」という概念的なマーケットに参加しているのです。

証券取引所は、公正かつ円滑な取引を確保するための重要な役割を担っています。

上場している企業取引がルールを守っているか監視するのはもちろん、投資家にとって分かりやすい市場を提供して、証券取引の安定を守っています。

現在、日本国内には以下の4つの証券取引所が存在します。

・東京証券取引所

・名古屋証券取引所

・札幌証券取引所

・福岡証券取引所

この中で、上場企業数、取引金額ともに最大規模を誇るのが東京証券取引所（東証）です。

経済ニュースで頻繁に登場する「日経平均株価」も、東証のプライム市場に上場する代表的な225銘柄を基に算出されています。

世界に目を向ければ、米国には「ニューヨーク証券取引所（NYSE）」やハイテク企業が多く上場する「ナスダック（NASDAQ）」など、世界経済に大きな影響を与える証券取引所があります。

これらの取引所は、それぞれの国の規制のもとで運営される重要な社会インフラであり、株式市場という巨大なメカニズムを支える土台となっているのです。

株価が決まるメカニズム：需要と供給のバランス

株式市場で取引される個々の企業の株価は、どのようにして決まるのでしょうか。

その最も基本的な原則は、「需要と供給のバランス」です。

ある企業の株式を「買いたい」と考える投資家（需要）が、「売りたい」と考える投資家（供給）を上回れば、株価は上昇します。

逆に、「売りたい」投資家が「買いたい」投資家よりも多ければ、株価は下落します。

これは、オークションで人気の品物の値段が競り上がっていくのと同じ原理です。

この需要と供給のバランスは、常に様々な要因によって変動しています。

主な要因としては、以下のようなものが挙げられます。

企業の業績: 売上や利益の増減、新製品の開発成功、不祥事の発生など、その企業自身のファンダメンタルズ（基礎的条件）が最も直接的な影響を与えます。

国内経済の動向: 金利の変動、景気指数、物価の動向、政府の経済政策などが市場全体の雰囲気を左右します。

海外の経済・政治情勢: 特に米国をはじめとする主要国の経済指標や金融政策、地政学的なリスクなどは、国境を越えて日本の株式市場にも大きな影響を及ぼします。

投資家心理: 市場参加者の楽観的なムードや悲観的なセンチメントも、時に実体経済とは乖離した株価の動きを生み出すことがあります。

これらの要因が複雑に絡み合い、無数の投資家の売買判断を通じて、刻一刻と株価は形成されていくのです。

企業の価値を示す「時価総額」とは？計算方法と重要性

企業の規模や市場からの評価を客観的に示す指標として、非常に重要なのが「時価総額」です。

時価総額は、その企業の株価に発行済みの株式数を掛け合わせることで算出されます。

$$\text{時価総額}=\text{現在の株価}\times \text{発行済株式数}$$

例えば、株価が1,000円で、発行済株式数が1億株の企業があれば、その時価総額は1,000億円となります。

なぜ時価総額が重要なのでしょうか。

それは、単に株価が高いだけでは企業の真の価値を測れないからです。

発行済株式数は企業によって大きく異なるため、株価だけで企業の規模や価値を比較するのは適切ではありません。

時価総額は、市場がその企業の将来性や収益力、ブランド価値などを総合的に評価した結果が反映された数値と考えることができます。

時価総額が大きい企業は、一般的に「大型株」と呼ばれ、市場での信頼性が高く、社会的な影響力も大きいと見なされます。

その結果、金融機関からの融資や社債発行など、資金調達を有利な条件で行いやすくなります。

また、企業の合併・買収（M&A）の際には、自社の株式を対価として他社を買収する「株式交換」を有利に進めることができ、事業規模の拡大や新たな技術の獲得にも繋がります。

投資家にとっては、同じ業種の企業を比較検討する際に、時価総額は非常に有効な判断材料となります。

例えば、日本の自動車産業を代表するトヨタ自動車の時価総額は、2024年7月時点のデータで計算すると、発行済株式数約158億株に株価約3,100円を掛け合わせ、約49兆円にも上ります。

このように、時価総額は企業の市場における現在地を示す、シンプルかつ強力な指標なのです。

【日本株式市場】取引時間から市場の動向まで徹底解説

日本の証券取引所：東証を中心に国内市場を理解する

日本の株式市場の中核を担っているのは、東京証券取引所（東証）です。

国内には東証の他に名古屋、福岡、札幌にも証券取引所がありますが、上場企業数、売買代金ともに東証が圧倒的な規模を誇り、日本の株式市場の動向を語る上でその存在は欠かせません。

東証は、他の国内取引所とともに日本取引所グループ（JPX）という持株会社によって運営されており、日本の資本市場全体のインフラを支えています。

私たちが日常的に目にする日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）といった代表的な株価指数も、東証に上場している銘柄を対象として算出されており、その動きは日本経済全体の体温計とも言える役割を果たしています。

東証の市場区分：「プライム」「スタンダード」「グロース」の違い

2022年4月、東京証券取引所は市場構造を大きく見直し、従来の東証一部、二部、マザーズ、ジャスダックといった区分を廃止し、新たに「プライム」「スタンダード」「グロース」の3つの市場区分へと再編しました。

この再編は、各市場のコンセプトを明確にし、国内外の投資家にとってより分かりやすく、魅力的な市場を提供することを目的としています。

それぞれの市場には、異なる特徴と上場基準が設けられています。

プライム市場 (Prime Market):

世界経済をリードするような、時価総額が大きく流動性の高い企業向けの市場です。

投資対象として多くの機関投資家が期待を寄せる企業が集まっており、上場企業には国際的に通用する高いレベルの企業統治（ガバナンス）が求められます。

投資家との建設的な対話を通じて、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指す、日本を代表する企業群で構成されています。

スタンダード市場 (Standard Market):

日本経済の中核を担う、中堅企業向けの市場です。

公開された市場における投資対象として、一定の時価総額や流動性を持ち、上場企業としての基本的なガバナンス水準を備えた企業が属します。

安定した成長を目指す、国内で確固たる事業基盤を持つ企業が多く含まれています。

グロース市場 (Growth Market):

高い成長可能性を秘めた新興企業・ベンチャー企業向けの市場です。

事業計画や将来性については高い評価が得られるものの、現時点での事業実績はまだ発展途上にある企業が中心です。

そのため、投資家には相対的に高いリスク許容度が求められますが、将来の大きな飛躍が期待される、イノベーションの源泉となる企業が集まっています。

これらの市場区分の違いを、具体的な上場基準（一部）とともに表にまとめます。

この再編により、投資家は自らの投資スタイルやリスク許容度に応じて、どの市場に属する企業に投資するかをより明確に判断できるようになりました。

日本の株式市場の取引時間：開始から終了、昼休みまで

日本の株式市場、特に東京証券取引所での取引は、平日の決まった時間に行われます。

土曜日、日曜日、そして祝日は休場となり、取引は行われません。

一日の取引時間は、午前の部と午後の部に分かれており、その間には昼休みが設けられています。

前場（ぜんば）： 午前9時から午前11時30分まで

昼休み： 午前11時30分から午後12時30分まで（1時間）

後場（ごば）： 午後12時30分から午後3時まで

この時間帯を「立会時間（たちあいじかん）」と呼び、投資家からの買い注文と売り注文が取引所で結びつけられ、売買が成立します。

証券会社の営業時間はこれとは異なり、通常は平日の夕方まで開いています。

【2024年11月変更】東証の取引時間30分延長を解説

2024年11月5日、日本の株式市場にとって約70年ぶりとなる大きな変更が実施されました。

東京証券取引所における現物株式の取引終了時刻が、従来の午後3時から30分延長され、午後3時30分までとなりました。

この変更は、単なる時間の延長以上の重要な意味を持っています。

最大の目的は、日本市場の国際競争力を高めることです。

取引時間を延長することで、アジアの他の主要市場（中国、香港など）との取引時間の重複が増え、海外投資家がより参加しやすくなります。

また、企業の決算発表など、午後の取引時間中に公表される重要なニュースに対して、投資家がリアルタイムで対応できる時間が増えるというメリットもあります。

これにより、翌日まで持ち越されるリスクが軽減され、市場の急な変動をある程度抑える効果も期待されています。

グローバルな投資マネーが24時間動き続ける現代において、この30分の延長は、東京市場の流動性（取引の活発さ）と魅力を向上させるための戦略的な一手と言えるでしょう。

日本株式市場の取引カレンダー（祝日・年末年始・GW）

株式投資を行う上で、取引が行われない「休場日」を事前に把握しておくことは非常に重要です。

東京証券取引所の取引カレンダー（2025年）は以下の通りです。

土日および下記の祝日・休日は、株式市場は休場となります。

特に注意が必要なのは、ゴールデンウィーク（GW）と年末年始です。

2025年のGWは、カレンダー通りであれば5月3日（土）から6日（火）までが4連休となり、この期間は市場も休場します。

年末年始については、最終取引日である「大納会（だいのうかい）」が12月30日（火）、新年最初の取引日である「大発会（だいはっかい）」が1月6日（月）となります。

12月31日から1月5日までは休場です。

これらの長期休暇の前後は、市場の取引量が変動しやすいため、計画的な取引が求められます。

日本株式市場の歴史：明治から現代までの歩み

日本の株式市場が誕生したのは、明治維新から間もない1878年（明治11年）のことです。

近代日本の資本主義の父とも称される渋沢栄一らが中心となり、日本初の公的な証券取引機関として「東京株式取引所」が設立されました。

当初は上場銘柄も少なく、取引も週に2回程度と、現代とは比べ物にならないほど小規模なものでした。

その後、大阪にも取引所が開設され、日本の近代化とともに市場は発展していきます。

しかし、第二次世界大戦の勃発は市場に大きな影を落とします。

戦時体制下で取引は縮小し、1945年の敗戦とともに取引所は閉鎖されました。

市場が再開されたのは、終戦から4年後の1949年です。

連合国軍総司令部（GHQ）の統治下で、新生「東京証券取引所」として再スタートを切りました。

この時、GHQの指導により戦前主流だった先物取引が禁止されたため、市場の流動性を補う打開策として、米国式の「信用取引制度」が1951年に導入されました。

これは、証券会社から資金や株式を借りて売買を行う仕組みで、戦後日本の市場発展の大きな原動力となりました。

1960年代に入ると、日本は高度経済成長期を迎え、企業の成長とともに株式市場も飛躍的に発展します。

この時期、市場全体の動向を示す指標として、1969年に東証株価指数（TOPIX）の算出が開始されました。

1980年代には取引の電子化が始まり、1982年に株式売買システムが導入され、立会場での手振りによる取引は徐々に姿を消していきました。

そして2000年代以降、インターネットの普及は株式取引を個人投資家にとってより身近なものに変え、オンライン証券の登場により、誰もが自宅から市場に参加できる時代が到来したのです。

明治の黎明期から戦争による中断、戦後の復興、そしてデジタル化の波と、日本の株式市場は国の歴史そのものと歩調を合わせながら、今日の姿へと進化を遂げてきました。

投資家別の売買動向：外国人投資家と個人投資家の割合

日本の株式市場は、様々なタイプの投資家によって構成されていますが、その中でも特に大きな影響力を持つのが「海外投資家」です。

東京証券取引所が発表する投資部門別売買動向を見ると、株式の売買代金（現物と先物の合計）に占める海外投資家のシェアは非常に高く、全体の約7割に達することもあります。

このため、日本株の方向性を占う上で、海外投資家の動向は最も重要な要素の一つとされています。

海外投資家は、日本の景気や企業業績の回復期待が高まると買い越し、先行きに不透明感が出ると売り越す傾向があり、市場全体のトレンドを形成する「順張り」の動きを見せることが多いです。

近年の株価上昇局面でも、海外投資家による大規模な買い越しが相場を牽引する大きな力となりました。

一方、「個人投資家」は海外投資家とは対照的な動きを見せることが特徴です。

株価が下落した局面で買い向かい、上昇した局面で利益確定の売りを出す「逆張り」の傾向が見られます。

これは、相場が過熱したり、過度に悲観的になったりした際の調整役として機能しているとも言えます。

また、近年存在感を増しているのが「事業法人」です。

これは主に、企業が自社の株式を市場から買い戻す「自社株買い」によるものです。

企業統治改革の流れの中で、株主還元を強化する動きが活発化しており、事業法人は継続的な買い手として市場を下支えする重要な役割を担っています。

このように、日本株の動向は、トレンドを主導する海外投資家、相場のバランサーである個人投資家、そして安定した買い手である事業法人という、三者三様のプレーヤーの力学によって形作られているのです。

2024年の振り返りと市場の動向

2024年の日本株式市場は、歴史的な一年となりました。

日経平均株価は2月、1989年12月につけた史上最高値を約34年ぶりに更新し、その後も上昇を続け、7月には4万2000円台に乗せるなど、新たな領域へと足を踏み入れました。

この力強い上昇の背景には、いくつかの要因が重なりました。

第一に、歴史的な円安の進行が、自動車や電機といった輸出企業の収益を大きく押し上げたこと。

第二に、生成AIブームを追い風に米国のハイテク株が急騰し、日本の半導体関連銘柄にもその波が及んだこと。

そして第三に、東京証券取引所が推進するPBR（株価純資産倍率）1倍割れ企業への改善要請など、企業価値向上と株主還元を重視するコーポレートガバナンス改革への期待が高まったことです。

また、3月には日本銀行がマイナス金利政策の解除を決定し、日本経済が長年のデフレから脱却する象徴的な出来事として市場に受け止められました。

【米国株式市場】世界経済を牽引する巨大マーケットのすべて

米国の主要な証券取引所：NYSEとNASDAQ

世界の金融センターである米国には、世界中の投資家が注目する二つの巨大な証券取引所があります。

それが「ニューヨーク証券取引所（NYSE）」と「ナスダック（NASDAQ）」です。

ニューヨーク証券取引所 (New York Stock Exchange, NYSE):

世界最大級の証券取引所であり、その歴史と伝統から「ビッグ・ボード」の愛称で知られています。

世界的に有名な大企業や、歴史ある優良企業（ブルーチップ）が数多く上場しており、その動向は世界経済の健全性を測るバロメーターとされています。

ナスダック (NASDAQ):

世界初の電子株式市場として誕生し、特に情報技術（IT）、バイオテクノロジーといったハイテク分野や、成長性の高い新興企業が集中していることで有名です。

マイクロソフト、アップル、アマゾン、エヌビディアといった、現代の世界経済を牽引する巨大テクノロジー企業が上場しており、イノベーションの動向を最も敏感に反映する市場として注目されています。

この二つの取引所は、それぞれ異なる特色を持ちながらも、ともに米国、ひいては世界経済の心臓部として機能しています。

米国株式市場の取引時間：日本時間での確認方法（サマータイム対応）

米国株に投資する日本の投資家にとって、最も注意が必要な点の一つが取引時間です。

日本とは大きな時差があるため、取引は日本の深夜から早朝にかけて行われます。

さらに、米国には「サマータイム（夏時間）」制度があるため、時期によって取引時間が1時間変動します。

米国の主要な証券取引所（NYSE、NASDAQ）の立会時間（取引が行われる時間）は、現地時間で午前9時30分から午後4時までです。

日本と異なり、昼休みによる取引中断はありません。

これを日本時間に換算すると、以下のようになります。

2025年のサマータイム適用期間は、3月9日（日）から11月2日（日）までです。

この期間中は、取引開始・終了時刻が1時間早まることを覚えておく必要があります。

取引のタイミングを逃さないためにも、カレンダーなどで切り替え時期を確認しておくことが重要です。

時間外取引（プレマーケット・アフターマーケット）とは？

米国株式市場の大きな特徴の一つに、「時間外取引」が活発に行われている点があります。

これは、通常の立会時間（午前9時30分～午後4時）の前後に、電子取引ネットワーク（ECN）を通じて株式の売買が行われる仕組みです。

プレマーケット (Pre-market):

立会時間前の取引を指し、多くの証券会社では現地時間の午前8時から午前9時30分まで取引が可能です。

日本時間では、標準時で午後10時から午後11時30分、夏時間で午後9時から午後10時30分にあたります。

アフターマーケット (After-market):

立会時間後の取引を指し、通常は現地時間の午後4時から午後8時まで行われます。

日本時間では、標準時で翌朝6時から午前10時、夏時間で翌朝5時から午前9時にあたります。

これらの時間外取引は、企業の決算発表が立会時間終了後に行われることが多いため、その内容にいち早く反応して取引したい投資家にとって重要な機会となります。

一部の証券会社では、さらに取引時間を拡大し、ほぼ24時間取引が可能なサービスも提供し始めています。

ただし、時間外取引は立会時間中に比べて参加者が少なく、流動性が低い（取引量が少ない）ため、株価の変動が大きくなりやすい（ボラティリティが高い）というリスクもあります。

希望する価格で売買が成立しにくい場合もあるため、取引には注意が必要です。

米国株式市場の休場日カレンダー

米国の株式市場も、日本の市場と同様に祝日は休場となります。

ニューヨーク証券取引所（NYSE）およびナスダック（NASDAQ）の休場日・短縮取引日（2025年）は以下の通りです。

日付はすべて現地の日付です。

特に感謝祭（11月）やクリスマス（12月）の周辺は、短縮取引日や連休となるため、取引スケジュールには十分な注意が必要です。

これらの休場日は、米国の経済指標の発表スケジュールなどにも影響を与えるため、グローバルな視点で投資を行う際には必ず確認しておきましょう。

米国の代表的な株価指数：「NYダウ」「S&P500」「NASDAQ」の違い

米国株式市場の動向を把握するために、いくつかの代表的な株価指数が用いられます。

中でも特に重要なのが「NYダウ」「S&P500」「NASDAQ総合指数」の3つです。

これらは構成銘柄や算出方法が異なり、それぞれが市場の異なる側面を映し出しています。

NYダウ (ダウ工業株30種平均):

米国の代表的な30社の優良企業（ブルーチップ）の株価を基に算出される指数です。

算出方法が「株価平均型」であるため、構成銘柄の中でも株価の高い銘柄（値がさ株）の値動きに影響されやすいという特徴があります。

歴史が古く、ニュースなどで最も頻繁に引用される指数の一つです。

S&P500 (S&P500種株価指数):

ニューヨーク証券取引所やナスダックに上場する主要企業約500銘柄で構成される指数です。

算出方法が「時価総額加重型」であり、企業の規模（時価総額）が大きいほど指数への影響も大きくなります。

米国株式市場の時価総額の約80%をカバーしているため、市場全体の動きを最もよく表しているとされ、多くの機関投資家が運用成績のベンチマークとして利用しています。

NASDAQ総合指数 (NASDAQ Composite Index):

ナスダックに上場する全銘柄（約3,000以上）を対象とした時価総額加重型の指数です。

構成銘柄にハイテク企業やIT関連企業の占める割合が非常に高いため、テクノロジー業界や新興企業の動向を強く反映します。

近年のAIブームなど、イノベーション主導の相場では特に注目度が高まります。

これらの指数の特徴をまとめたのが以下の表です。

これらの指数を総合的に見ることで、米国市場の動向をより多角的に理解することができます。

2024年の振り返りと市場の動向

2024年の米国株式市場は、力強いパフォーマンスを見せました。

S&P500指数は年間で20%を超える上昇を記録し、2023年に続く2年連続の大幅な株高となりました。

この好調の背景には、いくつかの要因がありました。

まず、FRB（米連邦準備制度理事会）が利上げサイクルを終了し、年後半には利下げを開始したことで、金融緩和への期待が市場を支えました。

また、懸念されていた景気後退（リセッション）を回避し、経済が底堅く推移したこと（ソフトランディング）、そして生成AIへの期待を背景に「マグニフィセント・セブン」と呼ばれる巨大テック企業群が驚異的な業績を叩き出し、相場全体を牽引したことが挙げられます。

【中国株式市場】急成長する隣国のマーケットを理解する

中国株式市場の複雑な構造：本土（上海・深圳）と香港

隣国である中国の株式市場は、その巨大な経済規模と成長性から世界中の投資家の注目を集めていますが、その構造は日本や米国とは異なり、非常に複雑です。

まず、取引が行われる場所（取引所）が大きく3つに分かれています。

中国本土にある「上海証券取引所」と「深圳（しんせん）証券取引所」、そして特別行政区である「香港証券取引所」です。

一般的に、上海には金融やインフラなどの国有の巨大企業が多く上場し、深圳にはITやヘルスケアといった成長性の高いベンチャー企業が多く上場するという棲み分けが見られます。

香港は、国際金融センターとして独自の制度を持ち、世界中の資金が集まるグローバルな市場です。

「A株」「B株」「H株」「レッドチップ」の違いを解説

中国市場を理解する上で最も重要なのが、同じ中国企業であっても、上場する市場や取引される通貨、投資できる投資家の種類によって、株式が複数のカテゴリーに分類されている点です。

A株:

中国本土の上海・深圳取引所に上場し、通貨「人民元」で取引される株式です。

元々は中国国内の投資家しか取引できませんでしたが、近年では「ストックコネクト」などの制度を通じて、一定の条件のもとで海外の投資家も売買できるようになりました。

銘柄数、時価総額ともに最大で、中国市場のメインボードと言えます。

B株:

これも上海・深圳取引所に上場していますが、外国人投資家向けに作られた市場で、外貨（上海は米ドル、深圳は香港ドル）で取引されます。

A株市場に比べて規模は非常に小さいです。

H株:

中国本土で登記されている企業が、香港証券取引所に上場している株式です。

通貨「香港ドル」で取引され、海外投資家は自由に売買できます。

レッドチップ:

企業自体は香港など中国本土以外で登記されていますが、中国政府系の資本によって経営されている企業が香港に上場している株式を指します。

これも香港ドルで取引されます。

この複雑な構造は、中国政府が海外からの投資を呼び込みつつも、自国の通貨（人民元）や金融システムへの急激な影響を避けるため、資本の流出入を段階的かつ慎重に管理してきた歴史の表れです。

海外投資家が中国株に投資する場合、主にH株やレッドチップ、そしてストックコネクト経由でのA株が対象となります。

中国株式市場の取引時間と休場日（春節など）

中国および香港の株式市場の取引時間は、日本と1時間の時差があるため注意が必要です。

上海・深圳市場（日本時間）:

前場: 10:30 – 12:30
後場: 14:00 – 16:00

香港市場（日本時間）:

前場: 10:30 – 13:00
後場: 14:00 – 17:00過ぎ（クロージング・オークションにより終了時刻は若干変動）

休場日は、中国独自の祝日が設定されており、特に「春節（旧正月）」は1週間程度の長期休暇となるのが最大の特徴です。

主要な休場日（2025年）は以下の通りです。

※春節や国慶節の連休期間は政府の公式発表により変動する可能性があります。

また、香港市場では旧暦大晦日やクリスマスイブ、大晦日が半日取引（半休場）となるのが通例です。

中国株式市場の動向：不動産市況と経済政策の影響

数年間にわたる調整局面を経て、中国の株式市場は2024年に底打ち反転の兆しを見せました。

政府による景気刺激策や市場安定化策が、主要な株価指数の回復に影響を与えました。

今後の市場動向を理解する上で、引き続き「不動産市況」と「政府の経済政策」が重要な要素となります。

現在の注目点：

不動産市場の動向:

中国経済にとって、長引く不動産不況は依然として大きな課題です。

政府は住宅ローン金利の引き下げや、地方政府による売れ残り住宅の買い取りなど、大規模な支援策を打ち出しています。

これらの政策が市場に与える影響が注視されています。

経済政策のスタンス転換:

中国政府は、従来のインフラ投資や不動産に依存した成長モデルから、「国内消費の拡大」を重視する方針へとシフトしています。

この政策転換がどの程度成功し、国民の消費マインドに変化をもたらすかが、今後の経済と市場を左右するポイントです。

外部環境のリスク:

米中関係の行方、特に米国による対中関税などの通商政策は、引き続き市場の不確実性要因です。

外部環境の変化は、輸出関連企業だけでなく、市場全体の投資家心理にも影響を与える可能性があります。

【世界各国の株式市場】取引時間と休場日

グローバルな投資を行う上で、各国の市場が開いている時間や休場日を把握することは基本中の基本です。

ここでは欧州とアジアの主要な市場について、その取引時間と休場日（2025年）をまとめます。

欧州の主要市場（イギリス・ドイツ）の取引時間と祝日

イギリス：ロンドン証券取引所（LSE）

取引時間（日本時間）:

標準時（冬時間）: 17:00 – 翌1:30
夏時間: 16:00 – 翌0:30

2025年 主な休場日:

1月1日（元日）

4月18日（グッドフライデー）

4月21日（イースターマンデー）

5月5日（5月上旬のバンクホリデー）

5月26日（春のバンクホリデー）

8月25日（夏のバンクホリデー）

12月25日（クリスマス）

12月26日（ボクシングデー）

※クリスマスイブ（12/24）と大晦日（12/31）は短縮取引となるのが通例です。

ドイツ：フランクフルト証券取引所（クセトラ）

取引時間（日本時間）:

標準時（冬時間）: 17:00 – 翌1:30
夏時間: 16:00 – 翌0:30

2025年 主な休場日:

1月1日（元日）

4月18日（グッドフライデー）

4月21日（イースターマンデー）

5月1日（レイバーデー）

12月24日（クリスマスイブ）

12月25日（クリスマス）

12月26日（ボクシングデー）

12月31日（大晦日）

アジアの主要市場（韓国・インド・台湾など）の取引時間と祝日

韓国：韓国取引所（KRX）

取引時間（日本時間）: 9:00 – 15:30

2025年 主な休場日:

1月1日（元日）

1月28日～30日頃（旧正月）

3月3日（三一節の振替）

5月1日（勤労者の日）

5月5日、6日（こどもの日、釈迦誕生日）

6月6日（顕忠日）

8月15日（光復節）

10月3日（開天節）

10月6日～8日頃（秋夕）

10月9日（ハングルの日）

12月25日（クリスマス）

12月31日（年内最終売買日のため休場）

※年始の初取引日（1/2）は、取引開始が1時間遅れの10:00からとなるのが通例です。

インド：インド国立証券取引所（NSE）

取引時間（日本時間）: 12:45 – 19:00

2025年 主な休場日:

2月26日（マハ・シヴァラトリ）

3月14日（ホーリー祭）

3月31日（ラマダン明け祝祭）

4月18日（グッドフライデー）

5月1日（マハラシュトラ・デー）

8月15日（独立記念日）

10月2日（ガンディー生誕記念日）

10月21日（ディワリ祭）

12月25日（クリスマス）

台湾：台湾証券取引所（TWSE）

取引時間（日本時間）: 10:00 – 14:30

2025年 主な休場日:

1月29日～2月2日頃（旧正月）

4月4日頃（児童節・清明節）

6月22日頃（端午節）

9月8日頃（中秋節）

10月10日（国慶節）

【データで見る世界】株式市場ランキングと規模

世界の証券取引所 時価総額ランキング

世界の株式市場の規模は、経済のグローバル化とともに拡大を続けています。

国際的な取引所団体である国際取引所連合（WFE）の統計によると、2024年上半期には世界の株式市場の時価総額は5%増加し、116兆米ドル（約1京7000兆円超）に達しました。

この成長を牽引したのは主に米州（南北アメリカ大陸）の市場で、9.4%の増加を記録しました。

一方で、アジア太平洋地域は1.4%増と成長が鈍化し、欧州・中東・アフリカ地域は横ばいとなり、世界的な回復には地域差が見られる状況です。

個別の取引所ランキングでは、長年にわたり米国のニューヨーク証券取引所（NYSE）とナスダック（NASDAQ）が圧倒的な規模で1位と2位を独占しています。

これに上海証券取引所やユーロネクスト、日本の東京証券取引所などが続く構図となっています。

世界の企業 時価総額ランキング トップ50

企業の時価総額ランキングは、現在の世界経済を動かしている主役が誰であるかを明確に示しています。

以下は、2024年時点での世界の企業時価総額ランキングのトップ企業の一部です。

このランキングからは、いくつかの重要なトレンドが読み取れます。

まず、トップ層を独占する米国テクノロジー企業の圧倒的な存在感です。

マイクロソフト、エヌビディア、アップルなど、いわゆる「マグニフィセント・セブン」に代表される企業群が、生成AIブームを追い風に世界の資本を惹きつけていることが分かります。

しかし、その中にもサウジアラビアの国営石油会社サウジアラムコ（エネルギー）、台湾のTSMC（半導体製造）、デンマークのノボ・ノルディスク（医薬品）、オランダのASML（半導体製造装置）など、米国の巨大テックプラットフォーム以外の、しかし世界経済にとって代替不可能な役割を担う企業がランクインしている点は注目に値します。

このランキングは、現在の世界経済が「米国のテクノロジー」と「グローバルなサプライチェーンの要衝」、そして「必須の資源・医薬品」に価値を置いていることを示す地図と言えるでしょう。

世界の株式市場 時価総額の推移

世界の株式市場の時価総額は、短期的な変動を繰り返しながらも、長期的には世界経済の成長とともに拡大を続けてきました。

国際取引所連合（WFE）のデータによれば、2024年上半期には世界の株式時価総額は5兆ドル以上増加し、116.16兆ドルに達しました。

この成長は地域によって濃淡があり、米州市場が+9.4%と力強く全体を牽引した一方で、アジア太平洋市場は+1.4%、欧州・中東・アフリカ市場は横ばいと、回復のペースにはばらつきが見られます。

この背景には、FRBの利下げ期待を背景に米国株が先行して上昇したことや、中国経済の回復の遅れ、欧州の地政学リスクなどが影響していると考えられます。

まとめ：株式市場の知識を深めるために

本記事では、「株式市場とは何か」という根源的な問いから、日本・米国・中国を中心とした世界の株式市場の仕組み、取引スケジュール、そして市場を構成する様々なデータまで、網羅的に解説してきました。

取引時間や休場日、各市場の構造といった基本的なメカニズムの理解は、株式市場に関するニュースや情報を読み解く上での土台となります。

また、各国の金融政策や政治・経済情勢が、為替レートや株価にどのような影響を与えうるのか、その関係性を知ることも重要です。

データが示す通り、世界の株式市場は常に変化しており、その動向は様々な要因によって左右されます。

この記事で提供した客観的な情報が、皆様にとって株式市場への理解を一層深めるための一助となれば幸いです。

投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において慎重に行うようにしてください。