資源価格とは何かを知るために
資源価格とは何かを調べても、専門用語の多さに戸惑うことはありませんか。
まず知りたいのは、経済ニュースの話を理解するために、どこから学べばよいかということかもしれません。
ここでは、資源価格の意味と経済学の基礎を扱う二つの章を続けて紹介します。
数字や見通しは原稿執筆時点の記述です。
一つの言葉に重なる三つの意味
「資源価格」という言葉は、文脈によって指すものが変わります。
ニュースで使われるときは、原油や天然ガス、石炭、鉄鉱石、銅、金といった地下から掘り出される一次産品の国際価格を指すのが普通です。
日本語の新聞で「資源価格の高騰」と書かれていれば、ほぼこの意味と考えて差し支えありません。
経済学の教科書では事情が異なります。
そこでいう資源とは、財やサービスを作るために投入される労働、土地、資本などの生産要素全般のことで、その価格は賃金、地代、利子として現れます。
地面の下の石油とは関係のない話に見えますが、「投入物の値段が変わると生産者の行動がどう変わるか」という骨格は共通しており、次章で詳しく扱います。
三つ目は、日常語の「リソース」の値段です。
クラウドサービスの計算資源、業務に割り当てる人員、ゲーム内で採集する素材、さらには「リソース」という名の栄養補助飲料や家具ブランドの価格まで、検索窓に同じ言葉を入れると驚くほど多様な答えが返ってきます。
本書の中心はあくまで第一の意味、つまり一次産品としての資源の価格です。
英語ではどう呼ばれるか
資源価格を英語の資料で調べるときは、言葉の選び方で結果が大きく変わります。
国際機関や市場関係者が最もよく使うのは「コモディティ・プライス」、直訳すれば商品価格という表現です。
世界銀行の代表的な報告書も「コモディティ市場の見通し」という題名を掲げています。
「リソース・プライス」と入れると経済学の生産要素の話や企業の株価、製品の値段が混ざって出てきますから、国際価格を知りたいなら前者を使うほうが近道です。
もう一つ覚えておきたいのが「ミネラル」と「エナジー」の区別です。
金属や鉱物の統計は鉱物商品として、原油やガスの統計はエネルギーとして、別々の機関が別々の報告書にまとめる例が多くあります。
米国地質調査所の年次要覧は鉱物商品が中心で、原油は載っていません。
逆に米エネルギー情報局の短期見通しに銅の価格は出てきません。
調べたい商品がどの機関の守備範囲かを知っているだけで、資料探しの手間はかなり減ります。
資源はどこまでを含むのか
範囲の線引きも、資料によって揺れます。
世界銀行の分類は分かりやすい手がかりになります。
同行の価格指数はまずエネルギーと非エネルギーに分かれ、エネルギーには石炭、原油、天然ガスが入ります。
非エネルギーはさらに農産物、金属・鉱物、肥料に分かれ、これとは別に貴金属の指数が立てられています。
ここで注意したいのは、日本語で資源と言うときに、農産物を含めないことが多い点です。
一方、英語のコモディティには小麦やコーヒーも含まれます。
海外の報道で「商品価格が上昇」とあっても、中身は食料かもしれません。
本書では主に鉱物とエネルギーを扱い、農産物や肥料は資源価格と連動する範囲で触れることにします。
資源価格の指数と商品の違いを知る
指数の中身を確かめる
「資源価格全体が何パーセント上がった」という表現を見たら、どの指数かを確かめる習慣をつけてください。
世界銀行の総合指数は、エネルギーの比重が67パーセント、非エネルギーが33パーセントです。
非エネルギーの内訳は、農産物が64.9パーセント、貴金属を除く金属・鉱物が31.6パーセント、肥料が3.6パーセントとなっています。
重みの基準は2002年から2004年の輸出額のシェアです。
この構成から、次のことが読み取れます。
第一に、総合指数はエネルギーの動きにかなり引っ張られます。
第二に、貴金属は総合指数の計算に入っていません。
金がどれほど値上がりしても総合指数はそれだけでは動かないのです。
第三に、基準が二十年以上前の貿易構造なので、リチウムのように後から存在感を増した資源の重要性は反映されていません。
| 区分 | 主な品目 | 世界銀行指数での扱い |
|---|---|---|
| エネルギー | 原油、天然ガス、石炭 | 総合指数の67% |
| 農産物 | 穀物、油脂、飲料など | 非エネルギーの64.9% |
| 金属・鉱物 | 銅、アルミニウム、鉄鉱石など | 非エネルギーの31.6% |
| 肥料 | 尿素、リン酸系など | 非エネルギーの3.6% |
| 貴金属 | 金、銀、プラチナ | 別建ての指数 |
日本の報道で使われる指標は、これとは別物であることも少なくありません。
資源国の中央銀行は自国の輸出構成に合わせた指数を作っており、たとえばオーストラリア準備銀行は、自国の輸出品に着目した独自の商品価格指数を公表しています。
同じ期間でも指数によって上昇率が違うのは、計算の誤りではなく、見ている籠の中身が違うからです。
資源の価格が特別である理由
資源は普通の工業製品と何が違うのでしょうか。
大きく四つの特徴を挙げられます。
品質が標準化されやすく、世界共通の指標価格で取引される。
需要も供給も短期には反応しにくく、小さな過不足で価格が大きく動く。
産地が地理的に偏り、政治や紛争、輸送路の影響を受ける。
新規開発に長い年月がかかり、価格の高低と供給の増減に大きな時間差が生じる。
家電や衣料なら、需要が増えれば数か月で増産できますし、メーカーごとに価格も違います。
ところが鉱山は、発見から生産開始まで十年以上かかることも珍しくありません。
世界銀行も、一部の金属では探鉱と鉱山建設に十年超の期間を要することを、供給制約の要因として挙げています。
短期の値動きが激しく、長期では行き過ぎと揺り戻しを繰り返す性質は、この時間差から生まれます。
もう一つ見落とせないのが、資源価格は他のあらゆる価格の土台になっている点です。
原油が上がれば輸送費と化学製品が上がり、天然ガスが上がれば電力と肥料が上がり、肥料が上がれば食料に波及します。
国際エネルギー機関や世界銀行の分析でも、エネルギー高が肥料や農産物へ波及する経路が繰り返し指摘されています。
ただしその伝わり方は一様ではありません。
現時点の全体像
定義の話だけでは手触りがないので、現在地を簡単に確認しておきます。
世界銀行の総合指数は2010年を100として、2025年平均の98.4から、直近の月には149.2まで上がりました。
指数の水準としては約五割の上昇です。
同行は2026年の総合価格を前年比で23パーセント高と予測し、水準は2013年以降で2番目に高いと位置づけています。
上昇の主役はエネルギーで、同じ年の予測上昇率は32パーセントです。
とはいえ、すべてが上がっているわけではありません。
鉄鉱石は2025年平均の100.2ドルから直近で90.8ドルへと下げています。
本書の出発点は、この「ばらつき」を説明することにあります。
同じ値上がりでも立場で意味は逆になる
資源価格の話が分かりにくくなる理由の一つは、同じ出来事が立場によって吉報にも凶報にもなることです。
原油高は、輸入国の家計や運輸会社にとって負担増ですが、産油国の財政や石油会社の利益には追い風です。
日本のように燃料をほぼ輸入に頼る国でも、海外の鉱山や油田に権益を持つ商社は利益が増えることがあります。
一国の中でも勝者と敗者が入り混じるのです。
さらに、同じ会社の中でも効果が相殺されることがあります。
豪州で原料炭を掘る事業は石炭価格の上昇で潤いますが、掘削に使う軽油が高くなれば採算は悪化します。
実際に三菱商事の決算資料には、市況上昇による増益要因と燃料価格高騰による採算悪化の両方が記載されています。
「資源高は誰にとって良いのか」という問いに一言で答えられないのは、こうした事情によります。
資源と原材料を混同しない
もう一つ整理しておきたいのが、資源と原材料の違いです。
企業の話題で「資源価格」と「原材料価格」が同じ意味で使われることがありますが、両者は同じではありません。
たとえば鉄鉱石は資源で、鋼材はそれを加工した素材です。
原油は資源で、ナフサやプラスチック、塗料用のシンナーは加工品です。
この違いが実務で重要になるのは、加工段階にも独自の需給があるからです。
今回の中東危機では、原油そのものより軽油の不足が深刻で、欧米で1バレル約220ドルに達した場面がありました。
日本でも、必要な量は国全体として確保できていたにもかかわらず、潤滑油やシンナーの流通に目詰まりが生じたことがエネルギー白書に記録されています。
原油の統計だけを見ていては、現場で何が起きているのかをつかめません。
購買担当者が見るべき指標は、自社が実際に買う品目に近い段階の価格です。
銅線を買う会社にとっての銅価格はロンドンの地金価格に加工費を足したものですし、樹脂を買う会社にとっては、原油からナフサ、樹脂へと続く各段階の価格差が問題になります。
年度の呼び方に注意する
統計や決算を読むときは、年度の区切りにも気をつけてください。
日本の企業の多くは4月から翌年3月までを一年とし、オーストラリアの政府統計や同国の資源企業は7月から翌年6月までを一年とします。
「2026年度」と書かれていても、指している期間は資料によって違うわけです。
資源価格は四半期ごとに大きく変わることがあるので、数か月のずれが数字の見え方を大きく変えます。
資源価格を経済学の基礎から理解する
ここからは経済学の基礎を扱う章です。
聞き慣れない用語があれば、すべてを暗記しようとせず、その説明に出てくる問いを意識しながら読み進めてみてください。
要素市場という考え方
経済学の入門書を開くと、市場は二種類に分けて説明されます。
家計が企業から財を買う生産物市場と、企業が家計や地主から労働や土地を買う要素市場です。
前章で触れた教科書的な資源価格とは、この要素市場でつく値段のことで、労働には賃金、資本には利子、土地には地代が対応します。
試験勉強で「資源価格の定義」を問われたら、この意味で答えるのが正解です。
そして、この枠組みは国際商品にもそのまま応用できます。
銅を買う電線メーカーにとって、銅は労働や機械と並ぶ投入物の一つです。
投入物の値段が上がれば、同じ価格で売れる量は減ります。
供給曲線を動かす力
投入物の価格が変化したとき、教科書は「供給曲線が移動する」と説明します。
投入コストが上がると、生産者はどの価格でも以前より少ない量しか供給しようとしません。
図で言えば供給曲線が左へ動き、市場の均衡価格は上がって取引量は減ります。
逆に投入価格が下がれば曲線は右へ動きます。
ここで大切なのは、製品自身の価格変化と投入価格の変化を区別することです。
製品の値段が上がって生産量が増えるのは、曲線の上を移動しているだけです。
一方、原材料が高くなって同じ値段でも作らなくなるのは、曲線そのものの移動です。
弾力性が小さいと価格は跳ねる
資源価格の激しさを説明する鍵は弾力性です。
弾力性とは、価格が一パーセント変化したときに需要量や供給量が何パーセント変化するかを示す尺度を指します。
原油を例に取りましょう。
油価が上がっても通勤の車はすぐには減りませんし、油田もすぐには増産できません。
需要も供給も短期では弾力性が小さく、需給曲線はどちらも立った形をしています。
立った曲線の市場では、わずかな量の不足を埋めるために価格が大きく動く必要があります。
今回の中東危機で世界の石油生産が四半期で8.6パーセント落ち込んだ時期に、価格は一時約6割上昇しました。
この反応は、弾力性の小ささを目の前で見せた実例と言えます。
ただし弾力性は時間とともに大きくなります。
価格が高い状態が続けば、人々は燃費の良い車に買い替え、企業は代替燃料を探し、産油国以外でも増産が進みます。
世界銀行によれば、ガソリンや軽油の高値を受けて世界の石油消費は2026年に2.5パーセント減少する見込みで、2020年と1980年に次ぐ歴史的な落ち込みです。
高騰の治療薬は高騰そのものだという市場の格言は、弾力性の時間差を言い換えたものにほかなりません。
枯渇性資源の理論
地下資源には、普通の投入物にはない性質があります。
掘れば減り、作り直せないのです。
この問題に正面から取り組んだのが、統計学者であり経済学者でもあったハロルド・ホテリングが1931年に発表した論文でした。
発想はこうです。
鉱山の持ち主は、いま掘って売るか、地下に残して将来売るかを選べます。
いま売れば代金を銀行に預けて利子を得られますから、地下に残す選択が釣り合うには、地下の資源の価値が利子率と同じ速さで上がらなければなりません。
したがって、掘削費を差し引いた純価格は利子率で上昇していくはずだ、というのがホテリング則です。
これは美しい理論ですが、現実の価格はこの通りには動いていません。
ジェフリー・クラウトクレーマーの1998年の総説は、観測データがホテリング則としばしば一致しないことを整理しています。
理由はいくつも考えられます。
探鉱によって埋蔵量そのものが増えること、技術進歩で掘削費が下がること、将来の需要や金利が分からないこと、所有権が政治的に不安定で掘り急ぐ動機が生じることなどです。
理論が外れるからといって役に立たないわけではありません。
「地下に残すことにも価値がある」という視点は、産油国の減産の判断や、価格が低いときに鉱山が操業を絞る理由を考える出発点になります。
理論は予測の道具としてより、現実がどこでずれているかを測る物差しとして使うのが賢明です。
埋蔵量は固定された数字ではない
枯渇の議論でよく誤解されるのが、埋蔵量の意味です。
埋蔵量とは、地球上に存在する総量ではなく、現在の価格と技術で経済的に採掘できると確認された量を指します。
したがって価格が上がれば増え、技術が進んでも増えます。
リチウムはこの性質をよく示す例です。
米国地質調査所は、世界の埋蔵量を3,700万トンと見積もる一方で、探査の進展によって測定・表示された資源量が大きく増え、約1億5,000万トンに達するとしています。
埋蔵量を年間の消費量で割って「あと何年で枯渇」と語る計算は、分子も分母も動くことを無視している点で、注意して読むべき数字です。
限界費用と価格の下支え
価格の水準を考えるうえで欠かせないのが費用曲線です。
世界中の鉱山や油田を生産費の安い順に並べ、需要を満たす最後の一単位を生産する設備の費用を限界費用と呼びます。
市場価格は長い目で見ると、この限界費用の近くに引き寄せられると考えられています。
価格が限界費用を大きく下回れば、高コストの生産者は赤字になって退出し、供給が減って価格は戻ります。
逆に大きく上回れば新規開発が進みます。
ただし下支えは絶対ではありません。
すでに投資を終えた設備は、当面の変動費さえ賄えれば操業を続けるのが合理的です。
そのため供給過剰の局面では、価格が総費用を下回ったまま長く低迷することがあります。
在庫という緩衝材
もう一つの要素が在庫です。
資源は貯蔵できますから、今日の需給だけでなく将来の予想も今日の価格に織り込まれます。
将来の不足が予想されれば、今のうちに買って貯めようとする動きが起き、価格は実際の不足が起きる前に上がります。
在庫には短期の衝撃を吸収する役割もあります。
今回の危機では、世界の観測可能な石油在庫が3月から9月まで平均で日量約240万バレルのペースで取り崩され、供給不足を和らげました。
銅では関税をめぐる思惑から米国の倉庫に現物が集まり、それ以外の地域で不足感が強まるという、在庫の地理的な偏りが価格を動かす例も起きています。
在庫が厚いときは価格の変動が小さく、薄いときは大きくなる傾向があります。
統計を読むときに価格と並べて在庫を確認する習慣は、理論から得られる最も実用的な教訓の一つです。
代替と技術が需要を作り変える
弾力性の議論を長期に延ばすと、代替と技術の問題に行き着きます。
価格が高いままなら、使う側は別の材料を探します。
現在進行中の例として、銀があります。
世界銀行によれば、銀は高値を受けて使用量を減らす工夫が進み、太陽光発電の電極では銅を使う方法への切り替えが促されています。
価格の上昇そのものが需要を削り、将来の需要の形を変えていくわけです。
石油でも同じ動きが見えます。
同じ報告は、中国で電気自動車が前年比で日量約60万バレル分の石油消費を置き換えたと推計しています。
これは価格の高騰だけで起きたものではなく、政策や技術の積み重ねの結果ですが、需要曲線が時間とともに左へ移動する一例と読めます。
反対に、新しい用途が需要を押し上げることもあります。
電力網、電気自動車、再生可能エネルギー、データセンターへの投資が銅やアルミニウムの需要を支えているのは、技術の変化が別の資源に対する需要を作り出している例です。
ある資源の代替は、別の資源の需要になります。
そのため資源価格の長期の話は、個別の商品の枯渇よりも、商品間の主役の交代として考えるほうが実情に近いと言えます。
資源レントという概念
経済学にはもう一つ、資源価格を語るうえで欠かせない言葉があります。
レントです。
教科書の定義では、経済的レントとは、資源の提供者に支払われる額のうち、その提供に必要な機会費用を超える部分を指します。
地代の議論から生まれた概念で、鉱山や油田にそのまま当てはまります。
中東の低コスト油田を考えてみましょう。
生産費を大きく上回る価格で売れるとき、その差額は企業努力というより地質の恵みから生じています。
これが資源レントです。
レントの大きさが、産油国の財政、権益をめぐる政治、資源を持つ国に特有の経済問題を左右します。
レントという視点は、企業分析にも役立ちます。
資源会社の利益の大部分は、価格と費用の差で決まります。
価格が少し動くだけで利益が大きく変わるのは、費用がほぼ固定されているからです。
所得への影響という見落とされがちな経路
投入物の価格は、供給曲線だけでなく、需要の側にも影響を及ぼします。
ガソリンや電気の支出は削りにくいため、値上がりすると家計は他の買い物を減らすことになります。
資源高が景気を冷やすと言われるのは、この所得への打撃があるからです。
理論から現実へ
ここまでの話をまとめ直すと、資源価格は四つの力の組み合わせとして考えられます。
短期の需給と弾力性、将来の予想と在庫、費用構造、そして枯渇性による時間をまたいだ判断です。
どの力が強く働くかは、商品と局面によって変わります。
資源価格の基礎を学んだ次の一歩
読み終えたら、難しく感じた用語を一つだけ選び、説明のどこで疑問を持ったかを書き留めてみてください。
理解できた箇所と疑問が残る箇所を区別するだけでも、次に調べるテーマを決めやすくなります。
この記事は、完全版の一部を抜粋したものです。
完全版では「百五十年の波を読む」「総合商社と資源価格」「見通しをどう読むか」も扱っています。
今回とは別の角度から学ぶためのテーマを、それぞれ独立した章にまとめています。
関心が向いた問いから、さらに学びを広げたい方へ向けた構成です。
販売先と価格は、各販売ページでご確認ください。
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